医療保険は本当に必要なのか？いらない理由と判断ポイントを丁寧に解説
「医療保険って、本当に入る必要あるのかな…？」
そう思ったことはありませんか？
なんとなく保険会社にすすめられるまま加入していたけれど、
よく考えると毎月の保険料が家計の負担になっている。
それでも「万が一の備えが大事だから…」と、
内容を深く理解しないまま継続している方は少なくありません。
今回の記事は
医療保険のいらない理由について、
しっかりと根拠を示しながら解説していきます。
保険は「念のため」で加入してしまうと、
思わぬ損をしてしまう事もあります。
特に健康診断で大きな異常がなく、
「とりあえず」続けている人ほど、
この記事を読むことで考え方が大きく変わるかもしれません。
加入するか、見直すか、解約するか――
判断の基準は「必要かどうか」ではなく、
「自分の生活に合っているかどうか」であるべきです。
これから医療保険がいらない理由を、
根拠となる制度やデータ、
専門家の見解も交えて、丁寧に公開していきます。
医療保険 いらない理由を制度から読み解く
医療保険がいらないと考える人が一定数いるのには、
明確な制度的背景があります。
その背景を理解することで、「とりあえず加入」の状態から、
自分の生活に本当に必要かどうかを判断できる視点が得られます。
まず押さえておきたいのが、日本の医療制度の特徴です。
「国民皆保険制度」により、
全国民が何らかの健康保険に加入しており、
原則として医療費の自己負担は3割です。
これに加えて、高額な医療費に対しても
一定金額を超えた分が払い戻される「高額療養費制度」が用意されています。
この制度の存在が、
民間の医療保険の必要性を問い直す大きな理由のひとつです。
たとえば、会社員であるAさんが入院し、
総額50万円の医療費が発生したとします。
しかしながら、健康保険によって支払う金額は約15万円に抑えられ、
更に高額療養費制度が適用されることで、
最終的な実質自己負担額は約8万円程度にまで下がります。
これは年齢や所得により異なりますが、
ある一定の所得であれば上限額が明確に定められており、
予期せぬ大きな出費にはならないケースが多いのです。
ここで注目すべきなのは、
「医療費が
全額自己負担になるようなケースは極めて稀」だという点です。
そして、入院が長期化したとしても、
高額療養費制度は毎月適用され、
月単位で負担が軽減される仕組みになっています。
つまり、
「万が一の高額な医療費に備えるために医療保険を契約する」
という理屈自体が、
既に日本の制度ではある程度カバーされているのです。
更に、見落とされがちなポイントとして、
「傷病手当金」の存在もあります。
会社員、公務員が
病気やケガ等で働けない際に支給される制度で、
給与のおおよそ2/3が最長で1年6ヶ月まで保障されるものです。
これにより収入減少への備えも
一定程度確保されていると言えるでしょう。
これらの公的な保障を総合的に見ると、
月額数千円〜数万円の保険料を支払い続けることの
コストパフォーマンスに疑問が生じるのです。
もちろん、制度で補償できない費用もあります。
たとえば「差額ベッド代」「先進医療費」
「食事代」「交通費」等は高額療養費制度の対象外です。
しかし、これらをカバーするためだけに
高額な医療保険へ加入するのが本当に合理的かどうかは、
個々の状況によって異なります。
最近の調査によると、生命保険文化センター2024年度版資料では、
「入院時の自己負担平均額」は1日あたり2万円未満という結果が出ています。
この金額も、日数に応じて計算すれば、
大きな備えがなくても貯蓄で十分カバー可能であると感じる人も多いはずです。
特に、この記事を読んでいるあなたのように、
・現時点で健康に大きな不安がない
・すでに民間の生命保険を契約をしている
・医療保険の保障内容に漠然とした理解しかない
といった状況であれば、「医療保険は本当に必要か？」
と立ち止まって考える価値は十分にあります。
公的制度によって大部分がカバーされるにも関わらず、
必要以上の保険料を払い続けることは、
将来のための資産形成を妨げるリスクにもなりかねません。
医療保険が実際にカバーする保障内容と落とし穴
医療保険が本当に役立つ場面は限られており、
実際には
「思っていたより給付金が少なかった」
「必要な費用に使えなかった」と感じる人も少なくありません。
医療保険は、
「入院給付金」や「手術給付金」などの名目で保障されるのが一般的です。
契約内容によっては、
通院や先進医療をカバーする特約がついているものもあります。
しかし実際に保障を受けられるのは、
「保険の対象になる治療」が行われた場合のみです。
たとえば、入院期間が短くなっている近年の医療事情では、
「1泊2日の入院」が対象外となる場合もあります。
さらに、給付金の支払い基準に
「所定の条件」があることも多く、
保険会社の約款に定められた
治療・手術でなければ給付されないケースも珍しくありません。
たとえば、風邪などで入院した場合や、軽度の症状による検査入院、
あるいは日帰りの処置と判断された場合、
医療保険からは一切の給付がないこともあります。
つまり、「入院すればお金がもらえる」というイメージは、
実態とは大きくかけ離れている可能性があるのです。
また、気をつけたいのが「特約」の存在です。
特約は、保障内容を拡張するオプションのようなものですが、
その分保険料も増加します。
先進医療や女性特有の病気に備えた特約などは注目されがちですが、
すべてが自分にとって必要とは限りません。
保険代理店や営業担当者に勧められるままに加入した結果、
「実は自分には合っていなかった」と気づくのは、
保険金を請求しようとしたタイミングだったというケースも多く見られます。
さらに、契約期間が「定期型」か「終身型」かによっても、
保障内容や更新時の保険料は大きく異なります。
定期型は若い時は保険料は安いですが
更新のたびに金額が上昇し、
長期的に見ると終身型より高くつくことも。
一方、終身型は加入時の保険料がやや高めですが、
保険料が一定のまま続きます。
しかし、この終身型も「本当に一生涯必要なのか？」という視点で考えると、
途中で不要になる可能性も高いのです。
つまり、
どの保障が本当に自分に必要かを知らずに契約してしまうと、
「払い損」のリスクが高まります。
ここで大切なのは、保障内容を「安心材料」としてとらえるのではなく、
「具体的にどんな場面で役に立つか」を基準に検討することです。
たとえば、がん保険を例に取っても、
がんの治療方法は近年大きく変化しており、
通院や外来での抗がん剤治療が主流となりつつあります。
それにも関わらず、
旧来型の入院保障に偏った医療保険を契約していては、
現実の医療に合ったサポートが受けられない可能性があります。
更に注意したいのは、「既往歴」や「持病」がある場合です。
これらは医療保険加入時の告知義務に該当し、
虚偽の申告や不備があると、給付金が受け取れない、
あるいは契約解除になるリスクさえあります。
医療保険の「保障」は万能ではなく、
むしろ限定的であることをしっかり理解することが、
損をしない第一歩です。
医療保険が意味を持つケースとは？いらないとは言い切れない状況
「医療保険はいらない」と言われる一方で、
ある特定の状況下では、
その保障が大きな助けになることも事実です。
保険に対して「不要」と判断するには、
どんな時に「必要」になるのかを正確に知っておく必要があります。
まず代表的なケースが、収入や貯蓄に不安がある人です。
たとえば自営業者やフリーランスなど、
会社員のような傷病手当金制度が適用されない立場の方は、
病気、ケガ等で働けない際の生活保障がありません。
この場合、医療費そのものよりも
「働けなくなることによる収入減少」が最大のリスクとなります。
また、貯蓄が十分でない家庭においても、
突然の入院や手術にかかる費用の支払いは心理的・経済的負担となり得ます。
たとえば、高額療養費制度でカバーされるとはいえ、
差額ベッド代や通院交通費、食事代など自己負担となる支出は軽視できません。
それらをすぐに捻出できる現金がない場合、
医療保険の給付金が一時的な支えとして意味を持つのです。
さらに、「長期入院が予測される病気の家族歴がある方」や、
「高齢期に入っていて健康リスクが上昇している方」も、
医療保険の検討対象になります。
特に心疾患や脳血管疾患といった重篤な疾病は、
長期的な治療とリハビリが必要になり
介護費用など医療以外の出費が家計を圧迫することもあります。
また、「先進医療に備えたい」という明確な目的がある人には、
先進医療特約が付いている保険がフィットすることもあります。
先進医療の多くは保険適用外で、
治療費は数十万円～数百万円になり
ここでの経済的備えが命を左右することさえあるのです。
このように、
医療保険は「全員にとっていらないもの」ではなく、
「人によっては必要」という側面があります。
たとえば、子育て世代の家庭においては、
親が倒れることが家庭全体の生活に直結するため、
「数ヶ月の療養に対して備える」という目的での保険加入は一つの有効な手段です。
一方で、高収入かつ十分な貯蓄がある家庭や、
家族のサポートを受けられる人、健康への自信が高い人にとっては、
その保険料が「もったいない支出」になる可能性もあります。
重要なのは、
**「医療保険の必要性は一律ではない」**という認識です。
年齢・収入・家族構成・職業・健康状態などに応じて、
リスクと向き合いながら自分にとって最適な選択肢を持つことが大切です。
つまり、「医療保険は絶対にいらない」わけでも、
「入っておけば安心」でもなく、
自分の人生設計やライフスタイルと照らし合わせたうえで、
必要性を判断すべきだということです。
医療保険がいらないと感じる人が増えている社会的背景とは
近年、
医療保険が「いらない」と感じる人が増えている背景には、
社会全体の価値観の変化と
情報へのアクセスのしやすさが大きく関係しています。
かつては
「保険は万が一の備えとして当然」
「何かあったときに家族に迷惑をかけたくないために加入するもの」とされてきました。
しかし今、そうした考え方は一部で見直されつつあります。
その理由の一つに、医療技術と制度の進化があります。
入院日数は年々短縮傾向にあり、
かつては10日以上が当たり前だった入院も、
最近では数日で退院するケースが一般的になりました。
厚生労働省の統計によれば、2020年代以降、
入院の平均日数は10日を切る病気が増えてきており、
「長期入院を前提とした保障」が実態に合わなくなりつつあるのです。
また、前の章でも触れた高額療養費制度のように、
医療費の上限を定める制度が充実していることで、
「医療費破産」のリスク自体が下がっているという事実もあります。
制度に対する理解が深まれば深まるほど、
「この程度なら貯蓄でまかなえる」
「わざわざ保険料を払い続ける必要はないかもしれない」
と考える人が増えているのです。
次に挙げられるのは、情報リテラシーの向上です。
インターネットやSNSを通じて、
以前よりもはるかに簡単に制度や保障内容の比較が可能になりました。
FPなどの専門家による中立的な情報発信も増え、
消費者自身が「何が必要で、何が不要か」
を判断する力を持てる時代になっています。
さらに、生活状況の多様化も大きな要因です。
「結婚しない・子どもを持たない」選択をする人、
「フリーランスや個人事業主として働く」人、
「早期リタイアして資産運用を軸に生きる」人など、
多様な生き方が当たり前になりつつある現代では、
「誰にでも合う保険」など存在しません。
つまり、今の時代は「みんなが入っているから」ではなく、
「自分に本当に必要かどうか」を基準に保険を選ぶ時代になったのです。
また、保険業界への不信感も、無視できない社会的要因です。
保険営業においては「不安をあおるトーク」が使われがちで、
結果として「内容はよく分からないけど、
勧められるままに加入した」という人も多くいます。
しかしそうした契約の多くは、実際に給付を受ける際に
「こんな条件があったなんて知らなかった」
「必要なときに使えない」といったトラブルを引き起こすことがあります。
このような経験がSNSや口コミを通じて共有されることで、
消費者の保険に対する姿勢もより慎重かつ冷静なものへと変化しています。
そして最後に、「家計を見直す意識」の高まりも重要な背景です。
固定費削減の一環として保険料を削る家庭が増えており、
「貯蓄や投資に回した方が効率的」という考えも定着し始めています。
月々5,000円〜1万円を何十年も支払い続けるよりも、
数百万円の貯蓄を持っていた方が安心だと考えるのは自然な流れです。
このように、
社会環境の変化と個人の価値観の進化が、
医療保険の「いらない」という選択を後押ししているのです。
公的保障と民間医療保険の違いを理解して正しく備える
「医療保険は必要なのか？」と考える際に、
まず把握すべきは公的制度でどこまで保障されているか、
そして民間の医療保険が
その隙間をどのように補っているかという点です。
それを正しく理解すれば、自分が本当に備えるべきリスクが見えてきます。
公的保障がカバーする内容とは
まず、全ての日本国民が加入している国民健康保険や健康保険には、
以下のような保障が含まれています。
・医療費の3割負担（高齢者や子ども等は2割・1割の場合も）
・入院・外来を問わず診療費が対象
・月ごとの上限を設けた高額療養費制度
・会社員・公務員は傷病手当金が支給され、働けない間も収入がゼロにならない
また、自治体によっては医療費助成制度があり
子育て世帯や高齢者、ひとり親家庭などに対して
さらに自己負担額を軽減する施策が取られています。
民間の医療保険が補完する部分
民間の医療保険が担う役割は主に以下のような部分です。
・入院給付金（1日あたり5,000円から10,000円など）
・手術給付金（種類によって定額）
・通院給付金（契約による）
・先進医療給付金（公的保険対象外の医療を補助）
・差額ベッド代や交通費、食事代などの実費補助（※内容により対象外のことも）
これらの給付金は、
公的制度でカバーしきれない“細かい部分”の補填という位置づけです。
ただし、
「給付される＝損をしない」とは限らない点に注意が必要です。
比較で見る医療保障の実態
ここで、視覚的に理解しやすいように
公的制度と民間医療保険の保障内容を比較してみましょう。
| 項目 | 公的医療保障 | 民間医療保険 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 入院費の基本治療 | ○（3割負担） | △（入院給付金あり） | 実費ではなく定額給付 |
| 高額医療費への対応 | ○（高額療養費制度） | ×（対象外） | 公的制度でほぼカバー可 |
| 差額ベッド代・交通費等 | × | △（契約による） | 保険会社により異なる |
| 先進医療の治療費 | × | ○（特約により給付） | 加入時の条件確認が必要 |
| 働けない間の収入補填 | ○（傷病手当金等） | × | 会社員等のみ対象 |
こうして比較すると、
民間の医療保険は「あると便利」な補足的機能に過ぎず、
「なければ医療が受けられない」という類のものではないことが分かります。
むしろ、保障内容をよく理解せず加入してしまうことで、
保険料ばかりが出費となり、
実際に役立たないという事態を招くこともあります。
制度と保険の役割をきちんと分けて理解することで、
自分にとって本当に必要な備えが何かを見極める力が身につきます。
医療保険に入らず備える現実的な選択肢とは
「医療保険に入っていないと不安」という気持ちは自然なことですが、
実は医療保険に頼らずとも、現実的に十分な備えは可能です。
保険に加入する目的は、「予期せぬ出費に備えること」です。
しかし、その出費に対応する方法は保険だけではありません。
むしろ、条件に左右されない「柔軟な準備」として、
多くの人が実践しているのが貯蓄という手段です。
1. 医療費は“貯めて備える”が合理的
仮に1日5,000円の入院給付金が支給される医療保険に加入し、
毎月6,000円の保険料を20年間支払い続けた場合、
総支払額は144万円に上ります。
この金額をそのまま医療用貯蓄として積み立てていた場合、
利息や運用益も加味すれば、
実際の医療費の多くに対応できる可能性があります。
また、高額療養費制度を利用すれば、
ひと月の自己負担は一般的な収入世帯で9万円前後が上限です。
この程度の費用であれば、
数十万円の緊急用資金があれば十分カバーできるでしょう。
つまり、「払ったら返ってこないかもしれない保険料」ではなく、
「いつでも引き出せる自分のお金」を準備しておく方が、
リスクに強いとも言えるのです。
2. ライフスタイルに合わせた設計がカギ
保険は万人向けの仕組みではありません。
自分の健康状態、生活費、働き方、家族構成を考慮し、
「自分にとってリスクとなるのは何か」を明確にすることが重要です。
たとえば、独身で実家暮らしの人であれば、
医療費が発生しても家族のサポートを受けながら療養できる可能性があります。
一方、小さな子どもを持つ共働き家庭では、
親が一時的に働けなくなるだけで家計に大きな影響が出る場合もあります。
このように、自分のライフプランに応じたリスク分析を行い、
「どこまで備えるか」「どの手段で備えるか」を柔軟に設計していく姿勢が必要です。
3. 医療費以外のリスクにも目を向ける
医療保険はあくまで「医療費への備え」です。
しかし、病気やケガで働けない場合
最も深刻なのは収入減少や生活費の維持です。
特に自営業・フリーの方は、傷病手当金などの公的保障がないため、
医療費よりも「仕事ができなくなること」に備える必要があります。
この場合、有効な手段となるのが「就業不能保険」や「生活保障型の保険」、
または「生活費相当額の緊急資金の確保」です。
医療保険だけに頼るのではなく、
「収入が止まった場合にどう乗り切るか」という観点で準備することが、
より現実的なリスク対策となります。
医療費への備えだけでなく、生活全体のリスクに視野を広げることで、
何が本当に必要なのかが見えてきます。
4. 無理のないバランスが安心につながる
医療保険に加入するか否かは、極端な二択ではありません。
「最低限の保障だけを確保し、それ以外は
貯蓄で備える」というハイブリッドな考え方も十分現実的です。
たとえば、入院、手術の保障は解約しつつ、
がん保険や就業不能保険だけは継続する。
または、特約をすべて外し、必要最低限の契約に見直す。
こういった方法で
保険料を月々2,000円〜3,000円程度に抑えることも可能です。
また、保険の見直しは定期的に行うことで
生活状況、収入の変化に対応した合理的な備えが出来ます。
損をしないための医療保険の見直しの着眼点
現在医療保険に加入している人が、
これから損をしないためには
「定期的な見直し」と「保険内容の理解」が必要不可欠です。
保険は「加入したら終わり」ではなく、
「生活状況の変化に応じて適切に調整していくもの」として捉えましょう。
1. 契約内容の“中身”を把握する
最初にやるべきことは、
自分が契約している医療保険の内容を正確に知りましょう。
・入院給付金はいくらか
・何日目から何日間まで給付されるのか
・手術の対象は何か
・通院給付はあるか
・特約は何が付いているか
・解約返戻金の有無
これらを正確に把握していないと、
「いざという時に使えない保険だった」という事態になりかねません。
特に保障内容が古い保険商品である場合、
現在の医療事情にそぐわないケースが多く見られます。
日帰り入院や短期の手術が増えた今、
入院5日目からでないと給付されないような設計では、
ほとんどの入院が対象外となってしまうこともあります。
2. “払い過ぎ”をチェックする
毎月の保険料が5,000円以上かかっている場合、
その保険が自分の家計や保障ニーズに見合っているかを
冷静に判断する必要があります。
・加入して10年以上経つ
・営業にすすめられるまま入った
・保障内容を忘れている
・一度も給付を受けたことがない
こういった人ほど、“保険料だけを払い続けている”可能性があります。
特約が無駄に多く付いていたり、
終身型と定期型のバランスが不適切であったりすることで、
無駄な支出が発生していることも。
毎月の保険料は、家計にとって「固定費」です。
これを見直すことは、家計改善のとっかかりなります。
3. ライフステージの変化を見逃さない
保険の見直しタイミングとして最適なのは、
以下のような生活状況の変化があった時です。
・結婚・出産・育児のタイミング
・就職・転職・退職
・独立や自営業への転身
・子どもの独立や教育費の終了
・持病の発覚や健康診断での異常
これらの変化は、「何に備えるべきか」
「何にお金が必要か」が大きく変わるタイミングです。
こうした節目での保険の見直しで
無駄なく必要な保障だけを確保できます。
4. プロに相談するという選択肢
保険の見直しには、専門家の視点が役立つ場面もあります。
特にFPや、特定の保険会社に属さない独立系保険代理店などは
中立的に最適な保険設計をアドバイスしてくれます。
営業トークではなく「必要な保障」を基準に選べる環境を作ることが、
損をしない医療保険選びにつながるのです。
また、最近ではオンラインでの保険相談のサービスも充実しており、
複数社の商品を比較しながら自宅で相談できる時代です。
「話を聞いても強引に勧誘されそうで怖い」という人にとっても、
安心して相談しやすい環境が整っています。
保険の見直しは、損得の判断だけでなく、
あなた自身のライフプランと向き合う貴重な機会でもあります。
医療保険が「安心」どころか不安を招くという逆説
医療保険に入っているのに、不思議と不安が減らない――
そんな声を耳にすることがあります。
本来「安心を得るため」の医療保険が、
逆に「漠然とした不安」を強めてしまうことがあるのです。
1. 「備えているつもり」が不安を増幅する
多くの人が医療保険に入る理由は「将来のための備え」としてですが、
その多くは「保険に入っておけば大丈夫だろう」
という漠然とした安心感に基づいています。
ところが実際に病気や入院が発生したときに、
「給付条件を満たさずお金が出ない」
「こんな費用は対象外だった」という事態になると、
「自分の保険は意味がなかったのか」という失望と不安が生まれます。
このような経験は、
信じて支払ってきた保険料に対する疑念にもつながり、
結果として
「もっと他のリスクもあるのでは」
「これもカバーした方がいいのでは」
といった過剰な保険加入に発展することもあります。
2. 「入っているから安心」が判断を鈍らせる
医療保険に加入していることで、
「入っているから何かあっても大丈夫」という思い込みが働き、
かえって
制度の理解や生活設計への意識が薄れてしまうケースも見られます。
・公的制度について調べない
・健康への意識が希薄になる
・貯蓄の必要性を感じなくなる
・自分で判断せず保険に依存する
こうした状態では、
「いざという時」に保険が十分に機能しなかったとき、
大きなショックや後悔に繋がりやすいのです。
保険を契約している＝備えが完璧、というわけではなく、
「何のために」「どこまでを」
カバーしているのかを把握しておく必要があります。
3. 「万が一」に囚われ過ぎてしまう心理
保険は「万が一」の出来事に備えるものであるため、
加入者はどうしても“最悪のシナリオ”を意識するようになります。
「入院したら…」「がんになったら…」「手術が必要になったら…」
このような想像を繰り返すことが、
日常生活の中に不安感を呼び込み、
「心の負担」になっているケースもあるのです。
この点については、心理学的にも
「過剰な予防行動がストレスを増幅させる」といった報告があるほどです。
つまり、保険という“安心のはずの存在”が、
時に「不安の種」へと変化してしまうのです。
4. 保険のために「生活を圧迫」しているケース
毎月の保険料が無理な支出になっている場合、
「保険のために生活が苦しい」という逆転現象が起きてしまいます。
・他の支出を削って保険を優先している
・貯金ができない
・教育費や老後資金に回せない
・万が一に備えすぎて“今”を楽しめない
このような状態では、「本末転倒」だと言わざるを得ません。
本来、保険は生活を守るものであり、
生活の足かせになるべきものではないのです。
医療保険に入るかどうかは、
「安心を買う」という目的だけで決めるのではなく、
「自分の人生とお金のバランスをどう設計するか」という視点が求められます。
医療保険を手放すという選択をした人たちのリアルな声
医療保険に加入することが“常識”とされてきた中で、
あえて「加入しない」という選択をした人たちがいます。
その決断には、明確な理由と納得感があります。
1. 「制度と貯蓄で十分」――40代会社員・男性の声
東京都在住の会社員・Yさん（46歳）は、
10年以上続けていた医療保険を解約しました。
「最初は何となく入っていたんです。保険会社の人に勧められて。
けれど、ふと冷静になって見直してみたら、月8,000円払っていました。
これって年間で10万円近くですよね」
Yさんは保険の内容を見直す過程で、
高額療養費制度や傷病手当金などの公的保障を知り、
「これだけ制度が整っているなら、
万が一の時も貯金で何とかなる」と判断しました。
現在は、毎月その分を医療費用の積立に回し、
必要に応じて自分で管理するスタイルに変更。
「自分のお金を自分の意思で動かせる安心感の方が大きい」と語ります。
2. 「保険があるから不安だった」――30代自営業・女性の声
自営業として働くAさん（38歳）は、
以前は医療保険とがん保険を契約していました。
しかし、「保険に入っているからこそ不安が増していた」と言います。
「テレビや広告で『がんのリスクは〇人に1人』とか見るたびに、
保険に入ってても不安になって。調べれば調べるほど
『もっといい保険があるかも』『これじゃ足りないかも』って、終わりがなくて…」
その結果、Aさんは保険をすべて見直し、
最小限の掛け捨てのものだけを残して、
あとは貯蓄と健康習慣に投資することにしました。
「食事、睡眠、運動にお金と時間を使う方が、
よほど不安が減るって気づいたんです」
3. 「子どもに迷惑をかけないために入らない」――50代主婦・女性の声
3人の子どもを育てあげた主婦・Mさん（55歳）は、
「子どもたちに負担を残したくない」として医療保険を解約しました。
「夫婦で月2万円近く払っていましたが、長年給付を受けたこともなく、
将来の介護や老後資金の準備に回した方がよいと感じて」
Mさんは、医療保険でカバーできる費用よりも、
「生活費」「介護費用」「住居費」などの方がリスクが大きいと判断し、
医療費については高額療養費制度と貯金で十分と考えたそうです。
「子どもに『無駄なお金を払ってたんだね』って言われて、目が覚めました」
4. 「医療保険を手放したことで、自由と柔軟性が増えた」
これらの事例から共通して見えるのは、
医療保険を手放すことによって
「自由」と「お金の使い方の選択肢」が増えたという点です。
・保険料という固定費が減ることで家計に余裕が生まれる
・自分で準備する意識が高まり、支出に対して主体的になれる
・「使えるかわからない保険」より「確実に使えるお金」を重視できる
・制度と貯蓄を理解することで、不要な保険を見極める力がつく
医療保険は「入らないことがリスク」ではなく、
「入ることが負担」になるケースもある――
それに気づいた人たちは、自らの選択で安心を手にしています。
医療保険がいらない理由を理解し、自分に合った選択を
医療保険は本当に必要なのか？
その答えは、人によって大きく異なります。
しかし、今回の記事で見てきたように、
日本国は高額療養費制度をはじめとする充実した公的保障が整っており、
基本的な医療費に対しては
大きなリスクが残されていないケースも多いのが現実です。
保険に入らなくても備えられる理由
・医療費は原則3割負担、しかも上限額あり
・傷病手当金など、会社員には収入補填制度もある
・長期入院の可能性は年々低下傾向にあり、1回の入院費用は貯蓄で対応可能
・先進医療や差額ベッド代等はカバー外だが、必要に応じて準備が可能
これらを踏まえると、
「とりあえず」「なんとなく」で保険に入り続けることが、
本当に合理的な判断なのかを疑問視する声が増えているのも納得です。
医療保険が有効に働くケースもある
一方で、すべての人にとって医療保険が不要というわけではありません。
・貯蓄に不安がある
・自営業やフリーランスなど、収入補償制度がない
・家族構成やライフステージによって、医療費以外のリスクがある
・明確に先進医療などをカバーしたい目的がある
このような方にとっては、
医療保険が有効な選択肢となる可能性も十分にあります。
重要なのは「なんとなく加入する」のではなく、
「自分に必要かどうか」を冷静に見極めること。
固定費の見直しは、未来を守る選択
月々数千円、年間で数万円という保険料は、
数十年単位で見れば何百万円もの支出になります。
その金額が、いざという時に本当に“生きたお金”として使えるかは、
契約内容とご自身の状況次第です。
その一方で、保険に頼らず
「自分で備える」「制度を活用する」ことで、
自由度の高い資産管理が可能になります。
これは、将来に対する備えを「保険」から
「自立した選択」へとシフトする動きとも言えるでしょう。
あなたにとって必要なのは、保険ではなく“理解”かもしれません
保険は、理解して選ぶものであり、
恐れから逃げるために飛びつくものではありません。
・自分は何に不安を感じているのか？
・どんな場面でお金が必要になるのか？
・そのリスクは自分にとって本当に現実的か？
・他の手段（貯蓄・制度・生活設計）では対応できないか？
これらを一度立ち止まって考えることで、
「本当に必要な備え」は明確になります。
医療保険に入らないという選択は、
“何もしない”ことではなく、
“自分で備える”という前向きな行動なのです。
